Windows7/8/8.1 からWindows10 への無償アップグレードキャンペーンが、7月29日に終了した。
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謹んでご光臨をお待ち申し上げます。

米Microsoftは27日(現地時間)、同社技術者向けWebサイトのTechNetにて、Windows 10のエディションに新しく教育機関向けの「Windows 10 Pro Education」を加えることを告知した。

Windows 10 Pro Educationは、8月2日から配信が始まる「Windows 10 Anniversary Update」のバージョン1607で提供されるエディションで、現行のWindows 10 Educationと同じく、幼稚園から高等学校までの児童および学生が利用対象者となる。

Windows 10 Proをベースとし、教育機関向けの管理機能を搭載。パーソナルアシスタントのCortanaが削除されており、ストアのサジェスチョン機能などといったいくつかの機能も無効化されている。

Windows 10 Pro Educationはプリインストールで出荷されるほか、Windows 10 Proのライセンス更新でPro Education化可能。

株式会社ジャストシステムは7日、「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」の6月度結果を発表した。同社が運営するネットリサーチサービス「Fastask」で、6月29日~7月4日に1100人を対象に調査したもの。回答者は15~19歳が100名、20~29歳、30~39歳、40~49歳、50~59歳、60歳以上が各200名で、男女比は1:1となる。

プライベートでインターネットへアクセスする際に、タブレット、ノートPC、デスクトップPCを利用すると回答した869人に、現在使用しているOSを訪ねたところ、Windows 10が初めてWindows 7を上回り、41.5%でトップとなった。以下、Windows 7(40.0%)、Windows 8.1(13.1%)、Windows Vista(7.7%)の順。

これは、Windows 10の無償アップグレードを行う「Get Windows 10」アプリが、[閉じる]ボタンを押してもアップグレードをキャンセルできなくなって以降、3月には前月から5.7ポイント、4月には2.9ポイント、5月には5.4ポイントと急速に増加したことによるものとみられる。

なお、Windowsで使っているウェブブラウザーは、Google Chromeが38.7%でトップ。続いてInternet Explorer 11(32.2%)、Mozilla Firefox(15.6%)、Internet Explorer 10(14.4%)で、Windows 10に標準搭載のMicrosoft Edgeは12.3%となっている。

日本マイクロソフト(株)が10日(マイクロソフトいわく“Windows 10の日”)に実施したWindows 10の最新情報に関する説明会では、Windows 10へのアップグレードをキャンセルするための具体的な方法についても、公式の立場から改めて説明がなされた。

Windows 7/8.1からWindows 10へのアップグレードに関して、アップグレードを望む場合はスムーズに済ませられる一方、アップグレードを望まない場合には執拗に通知が表示され、またキャンセル操作がわかりにくいという点が広くユーザーの反感を買っており、とうとう国会答弁が実施される事態にまで発展している。

同社は説明会において、主にセキュリティ面で最新のOS環境を導入する必要性を説き、現在問題視されているアップグレード通知については『ユーザーエクスペリエンスとセキュリティ向上の観点から、できるだけWindows 10にアップグレードしていただきたい』とのスタンスを表明している。

またアップグレードをキャンセルするためのパスを複数用意している点も強調し、ユーザー自ら選択しない限り、巷で言われているように“自動的にアップグレードされる”ことは“ありえない”とした。

Windows 7 SP1/8.1においてWindows 10のアップグレードを中止するタイミングは2つ用意されており、1つは通知の時点でアップグレードスケジュールの変更もしくは予定のキャンセルを行なう方法、もう1つはWindows 10へのアップグレードをいったん承認した後、確認画面で“拒否”を選択する方法がある。

また無償アップグレード通知は、6月中旬よりSP1未適用のWindows 7およびWindows 8も対象となることも告知された。Windows 7/8ではログインごとにアップグレードを促す通知を表示するが、通知を停止するための適切なリンクを選択することで、次回以降の通知を停止できる。

マイクロソフトはアップグレードをキャンセルするための手順について“複雑である”との指摘については“必要であれば変更する”との意向を示しつつも、現状で変更する予定はないと説明した。

一方で、Windows 10の良さを伝えるための方策については“全く足りていない”との認識を明らかにしており、さらなる情報提供体制およびサポート体制の強化を表明している。

なお、Windows 10への無償アップデートは2016年の7月29日に終了する。有償版に関しても、Windows 7/8.1からのアップグレード版は用意しない予定で、現在販売されているパッケージ版やダウンロード版、ボリュームライセンスの購入が必要となる。

またサポート面では、発生したトラブルの件数は非公開と説明しつつ『しっかりとサポートしている』と話した。ソフトウェアの互換性に関しても、『100%完全に互換性を確保したと言い切ることはできないが、米国からエンジニアを呼び、時間をかけて互換性を向上すべく作業しているので、自信を持ってリリースしている』としている。

最後に、無償アップグレード期間終了後のマーケティングについては『最新の機能をユーザーに享受していただくには新しいデバイスをご利用いただくことのが最適なので、無償アップグレード終了後は、デバイスにマーケティングの比重をシフトしていく』と今後の見通しを明らかにした。

パソコンにこんな表示が出たことはないだろうか。OS「ウィンドウズ10」の無償アップグレードの案内だが、利用者に悪評だ。日時予告で一方的に実行されるように受け止められ、「強制」「強引」とユーザーの不満の声が絶えない。

Win7」や「Win8.1」の利用者へ、マイクロソフトがアップグレードを推奨し始めたのは昨夏。今年7月29日までは無償で、過ぎると約1万9千円かかる。期限を控え、日時を指定した予告表示になった。

10では新機能に加えセキュリティーが向上するという。一方的とも受け止められる推奨は、同社の「親切心」の表れなのだろうか。

今回の予告方式、実は「一方的」ではないという。

日時の画面が出た際、無視しようとウィンドー右上の「×」で閉じていないだろうか。キャンセルのつもりでも、そうはならない。

日本マイクロソフトの広報は説明する。

「『×』はメッセージを閉じるボタン。内容のキャンセルにならないんです」

画面をよく読むと、日時変更やキャンセルの方法も説明されている。

それを知らずに「×」で閉じると、予告日時に自動的にアップデートされる。「ウイルスみたいだ」「勝手にされた」と利用者の怒りを呼んでしまう。

この事態をどう見るか。

ITジャーナリストの三上洋さんは「今回はバージョンナンバーが変わる大幅なアップグレード。自動で行う姿勢に根本的な問題があると思います」と言う。

かつてXPのサポートが終了した際、新たなOSを載せたパソコンへの買い替え需要が発生したことは記憶に新しい。マイクロソフトが、今回のように無償で大幅アップグレードするのは初めてのこと。不慣れさゆえに、大きな混乱を招いたのかもしれない。

三上さんはこうも言う。

Win10の(普及の)伸びが悪いなどの理由があるのかもしれません。早く切り替えさせたいとの思いが、タイマーのようになったのではないでしょうか」

方法は問題だったが、アップグレード自体は行ったほうがよいとの立場だ。

ただし、10に未対応のソフトなどは正常に動作しないこともあるので注意も必要。ユーザー対応の向上が、次のバージョンアップ時の課題か。

Webサイト運営プラットフォーム市場におけるクラウド化促進で日本マイクロソフトと連携

株式会社ミックスネットワーク(本社:東京都千代田区、代表取締役:吉川 隆二、以下 ミックスネットワーク)は、ミックスネットワークが提供するWebサイト運営プラットフォーム「SITE PUBLIS(サイト・パブリス)」シリーズの最新版である「SITE PUBLIS 4.3」において、マイクロソフトが提供する PaaS のリレーショナル データベースである「Azure SQL Database」に対応し、2016年2月16日(火)より提供開始することを発表します。また、提供開始に伴い、日本マイクロソフト株式会社(本社: 東京都港区、代表執行役 社長:平野 拓也、以下 日本マイクロソフト)と連携し、共同で提案活動を行います。

スマートデバイスの登場以来、企業サイトや商品サイトの運用現場では、Webサイト利用者との双方向な関係性が日々変化し複雑化しています。また、 管理対象コンテンツの増加、対象デバイス・対象Webサイトの増加、あるいは情報セキュリティにおける驚異の増大など、Webサイト運営にかかるコストは 拡大傾向にあります。今までにもマルチデバイス最適化やビジネス利用の動画配信基盤の統合などの取り組みをミックスネットワークは行ってきましたが、この ような背景を受け、Webサイト運営のさらなる効率化を実現しWebサイト運営におけるクラウド化を加速するため、日本マイクロソフトと連携し最新版の 「SITE PUBLIS 4.3」において「Azure SQL Database」へ対応を行いました。

本ソリューション開発において日本マイクロソフトは機能設計の段階から共同プロジェクトチームを編成し、ミックスネットワークへの技術支援を行いました。

今回のAzure SQL Database対応により、具体的に以下の効果が期待されます。

    複雑になりがちな、データベースの構築、運用が不要
    「PostgreSQL」や「MySQL」において、大きな負担となっていた定期的なメンテナンス(vacuum処理など)が不要となりデータベース運用の負荷を3割以上低減
    データベース上のデータが3重化され、堅牢なWebサイト運用が可能
    Webサイトの負荷に応じて、データベースのスケールアップ/スケールダウンが可能

ミックスネットワークと日本マイクロソフトは、今後Webサイト運営プラットフォーム市場において、大規模から中規模の企業におけるさらなるシェア 拡大を目標に、新規提案だけでなくオンプレミス環境や他のデータセンターで運用している既存顧客のバージョンアップに際してAzureをベースとしたクラ ウド環境への誘導を行うなど共同でプロモーション活動を実施するほか、SIパートナー様との連携強化および拡大を通じて、今後3年間で計300社への導入 を図ります。

■ SITE PUBLIS シリーズについて

「SITE PUBLIS」は、マルチデバイス最適化を実現し、小規模~大規模・複数サイトまで、あらゆるお客様に最適なスケーラビリティを備えたWebサイト構築・ 運営プラットフォームです。「マルチデバイスに向けて最適化されたコンテンツの配信エンジン」「Webシステム開発のフレームワーク」「大規模複数Web サイト運営の共通基盤」という強みを併せ持つWeb運営基盤ツールとして、数多くのお客様にご利用いただいております。Webシステムにかかるコストの削 減、Webマーケティング効果の最大化、Web施策実行の圧倒的スピードUPを強力にサポート致します。

日本マイクロソフトは9月29日、「Office 2016」の日本向け製品ラインアップを発表した。2013年2月に一般販売が開始された「Office 2013」の後継となる最新デスクトップ版オフィススイートだ。Windows 7以降で動作するほか、Mac版も用意されている。公開済みのWindowsタブレット、iPad、iPhone、Androidスマートフォン、Androidタブレット向けOfficeアプリと組み合わせることで、マルチデバイスでの利用にも対応する。

Office 2016は米Microsoftが2015年9月22日(現地時間)に発表済みで、日本でも同日よりクラウド版オフィススイート「Office 365」のサブスクリプション契約者向けにOffice 2016の無料ダウンロード提供が行われているが、今回の国内発表でサブスクリプション契約が不要の一般向け永続ライセンス、企業向けボリュームライセンスの製品構成および発売日が明らかになった。

2014年10月から日本マイクロソフトは国内独自のOfficeラインアップとして、一般向けサブスクリプションの「Office 365 Solo」と、PC/タブレットプリインストール専用の「Office Premium プラス Office 365 サービス」(Office Premium)を展開しているが、これらのユーザーもOffice 2016を無料でダウンロードして利用可能だ。

一般向けの永続ライセンスは9月30日、企業向けボリュームライセンスは10月1日の発売予定だ。前者は、POSAカード(レジで支払いが確定した後に対象カードが利用可能になるプリペイドカード)およびダウンロードで販売される。従来のようなインストールメディア入りのパッケージでは販売されない。

Office 2016をダウンロードして利用できるOffice 365サブスクリプションの「Office 365 Solo」は1万1800円(参考価格/税別、以下同)、「Office 365サービス(Office Premium搭載デバイス向け)」は5800円、従来の永続ライセンス版であるOffice 2016の「Office Personal 2016」は2万9800円、「Office Home & Business 2016」は3万4800円、「Office Professional Academic 2016」は2万7800円、「Office Professional 2016」は5万9800円だ。そのほか、アプリケーション個別の単体販売も行う。

Mac向けの「Office 2016 for Mac」に関しても、既にOffice 365契約者向けに先行して提供されていたが、日本向けラインアップが発表された。「Office Home & Student 2016 for Mac」が2万3800円、「Office Home & Business 2016 for Mac」が3万4800円、「Office Academic 2016 for Mac」が1万6800円だ。

なお、日本市場におけるPC/タブレットプリインストール用のOfficeについては、画面サイズが10.1型以上のデバイスにOffice Premiumを、画面サイズが10.1以下のデバイスにはOffice Mobileを提供している。Office Premiumは日本独自の製品、Office Mobileはワールドワイドで共通のタッチ操作に最適化したUWP(Universal Windows Platform)アプリのOfficeだ。

Office Mobileは10.1型以下のデバイスならば無料でダウンロードしてフル機能を利用できる一方、Office 365の契約なしに商用利用ができない仕様だが、日本市場では小型タブレットをビジネス向けに導入する例が増えており、特例として日本のプリインストール版Office MobileにはOffice 365の1年間利用権が追加されている。これにより、Office Mobileの商用利用が可能になるわけだ。

具体的にはOffice Premium同様、1年間のOffice 365サービス、1TバイトのOneDrive、タブレット2台とスマートフォン2台のOfficeアプリ商用利用権および機能制限解除、毎月60分のSkype携帯/固定電話への通話、マイクロソフトAnswer Desk Office技術サポートが付与される。

また、ワールドワイドではデバイスの画面サイズによって「10.1型より大きい」「10.1型以下」と明確に分けているが、日本市場に限り10.1型デバイスはOffice PremiumとOffice Mobileのどちらもプリインストール用に選べる。

日本ではピュアタブレットの10.1型デバイスだけでなく、キーボード付きで生産性の高い10.1型デバイス(2in1)も多いことから、メーカーが製品によって2つのOfficeを選択できるようにし、米国本社の承認を特別に得たという。

●共同作業とWindows 10対応、マルチデバイス対応で生産性向上へ

発表会で登壇した日本マイクロソフトの平野拓也社長は、既にエンタープライズユーザーの過半数がOffice 365を選択し、コンシューマーユーザーもこの1年で半数がOffice 365を選ぶようになっていると、Officeのクラウドサービス化が進んでいることを強調。同社はテレワークの推進をはじめ、ワークスタイル変革の支援を行っているが、クラウドのOfficeがそれを促進するとした。

平野氏はOffice 2016について、(1)チームワークに最適、(2)Windows 10と完全に連携、(3)あなたのやりたいことを先回りしてサポート、(4)最高の安全性を誇るOfficeという4つの特徴を掲げ、「地球上の全ての個人と組織がより多くを達成できるようにする」というMicrosoftの企業ビジョン実現に向けて、中核となる製品とアピールした。

続いて登壇した同社アプリケーション&サービスマーケティング本部の輪島文氏は、Word 2016の共同編集機能でチームが1つの企画書を素早く作成できるというデモを行った。Wordの画面には、チームメンバーがリアルタイムで文字を編集している様子が表示され、不明点があればSkypeのビデオチャットで呼び出し、コミュニケーションを取りながら企画書に必要な要素を埋めていく。

過去の売上データが見つからない場合は、ユーザーのOffice利用状況を記録して分析し、関連する仕事やメンバーについてカードを並べたようなユーザーインタフェースで表示する「Office Delve」機能で探しだし、過去の実績から売上予測データを自動生成してグラフで企画書に貼り付けるといった一連の作業を紹介した。

続いて、同社同本部の中川智景氏がOffice 2016のコンシューマー向け利用例として、マルチデバイス対応のデモを行った。

まず5年ぶりのアップデートとなるOffice 2016 for Macは、Windows版とほとんど同じ見た目のリボンユーザーインタフェースを採用し、RetinaディスプレイやフルスクリーンアプリといったOS Xの作法もサポート。Wordの校閲機能におけるスレッド表示、Excelの「おすすめグラフ」機能による2軸グラフの自動作成といったアップデートを取り上げた(おすすめグラフはWindows版のOffice 2013から搭載)。

Windows版のOffice 2016については、Mac版より共有機能が優れていると紹介。機能面では、PowerPoint 2016の「スマート検索」機能を使い、意味がよく分からない単語を検索すると、アプリ内にWikipediaなどのWeb検索結果が表示され、ワンクリックでブラウザを起動して該当ページに遷移できるデモが行われた。

次に開発中の「Windows 10 Mobile」を使ったOffice活用について、Windows 10 Mobile搭載スマートフォンと外部ディスプレイを接続し、「Continuum」機能によってPC版Windows 10のようにマウス操作でPowerPointアプリを使うデモを行おうとしたが、うまく動作せず断念した(開発中の環境なので仕方がないところ)。

パートナー企業からは、sMedioの田中俊輔社長、ソフトバンク主席エヴァンジェリストの中山五輪男氏、NECパーソナルコンピュータの留目真伸社長が登壇。自社製品とWindows 10、Office 2016の親和性について語り、新Officeのリリースを祝った。

●Office 365のサブスクリプション契約を後押しするOffice 2016

日本マイクロソフトは今回、Office 2016をOffice 365ユーザー向けに先行配信している。1週間遅れでOffice 2016の永続ライセンス版を発売するものの、スマートデバイス対応やOneDriveの容量が抑えられ、Skypeの無料通話も省かれるなど、Office 365契約者に比べて機能制限が目立つ。これにはOffice 365の1年間利用権が付属するOffice Premiumも含め、ユーザーをOffice 365の契約に誘導していく狙いがある。

Office 2013以来となるデスクトップ版オフィススイートのメジャーアップグレードだが、従来型のWindows向けパッケージ単独販売は、現在のアプリ配信トレンドや更新頻度に合っていない。今後の同社Office製品戦略は、マルチプラットフォーム化で間口を広げつつ、Office 365の契約者数増加で売上増を図り、スピーディな更新にも対応できる新しいビジネスモデルへ転換していくことになる。

「Office 2016 for Mac」アプリを使って日々の業務をこなしているユーザーは、「OS X El Capitan」へのアップグレードを控えた方が良いかもしれない。

Microsoftの「Office for Mac」サポートフォーラムのスレッドに寄せられたさまざまな意見(この問題を実際に体験したユーザーのコメントも含む)によると、問題は多岐にわたっているようだ。主な原因は「Outlook」にあるようだが、「Excel」や「Word」での不具合も一部で報告されている。使用中にアプリがクラッシュするケースや、スリープから復帰すると不具合が発生する問題のほかに、Office 2016スイートのいずれかのアプリがクラッシュしたとたん、他のOffice 2016アプリもそれに追従して動作しなくなる問題が見つかっている。

問題のクラッシュが発生するのは、Office 2016アプリを同時に2つ以上動作させた場合に限られるとする意見が複数見られる。

現時点では、Macをリブートして再びアプリがクラッシュするのを待つ以外、この問題の対応策はないようだ。

(同サポートフォーラム上で「Program Management | Outlook for Mac」を名乗る)Faisal Jeelani氏によると、Microsoftは「この問題をできるだけ早急に解決すべく、Appleと緊密に連携している」としたが、修正の予定は現時点で明らかにされていない。

米Appleは、日本時間10日午前2時よりサンフランシスコにて開催のイベントにて、iPad史上最大の液晶を搭載した新モデル「iPad Pro」を発表した。

iPad Proは、12.9インチの液晶画面を搭載。解像度は2732×2048ドットと精細。液晶にはOxide TFTディスプレイやカスタムタイミングコントローラーを搭載し、非常に正確な画像出力が可能だ。

CPUは大3世代のA9X。2倍のメモリバンド幅やストレージアクセス帯域を実現するなど、従来のiPad Air 2に比べて2倍ほどの高パフォーマンス化されている。グラフィックスに関しても処理性能が向上し、4Kのストリームを3つ同時に再生できる。ノートPCの90%ほどのパフォーマンスを発揮できるとしている。

また、本体には4つのスピーカーを搭載し、持ち方によって音の再生バランスを自動で調整できる。本体の厚さはわずか6.9mmとなる。バッテリー持続時間は10時間。800万画素のiSightカメラを搭載。802.11ac(MIMO)接続が可能なWi-Fi、150MbpsのLTE通信が可能なモデルも用意される。

32GBのWi-Fiモデルが799米ドル、128GBのWi-Fiモデルが949米ドル、128GBのWi-Fi+セルラーモデルが1079米ドル。発売は11月。

カバーと一体型のスマートキーボードも、合わせて発売される。キーボードはiPad Pro本体側面に用意されたスマートコネクターにマグネット接続することで、即座に利用可能となる。価格は169米ドル。iPad Proとの同時発売。

あらたなiPad用の入力デバイス「Apple Pencil」も発表された。従来の2倍の精度をもった、細かな描画が可能。筆圧や角度などを検出。バッテリーを内蔵し、ペンに内蔵されたLightningコネクターをiPadに接続することで充電が可能だ。

イベントでは、Microsoftのオフィスアプリケーションや、Adobeのデザインツールなどを使って機能のデモンストレーションが行われた。Apple Pencilの価格は99米ドル、iPad Proと同時発売となる。

  1. メディア作成ツールをダウンロードする

    まず「Windows 10のダウンロード」から、メディア作成ツールをダウンロードしましょう。現在、実行中のOSに合わせて、「32ビットバージョン」または「64ビットバージョン」をダウンロードします。ダウンロードしたいWindows 10のバージョンを選ぶのではない点に注意してください。
  2. インストールメディアの作成を開始する
     
    ダウンロードしたメディア作成ツールを起動します。 
     
    最初に実行する操作の選択画面が表示されるので、[他のPC用にインストールメディアを作る]を選択して[次へ]をクリックします。
  3. 言語やエディションを選択する
     

    ダウンロードするWindows 10を選択します。3つの項目をそれぞれ選択して[次へ]をクリックしましょう。

    ここで表示される3つの項目は、以下を参考に選択します。 
    • 言語
       [日本語]を選択します。
    • エディション
       Windows 7 HomeやWindows 8.1からのアップグレードの場合は[Windows 10 Home]を、Windows 7 Professional/Ultimate、Windows 8.1 Proからのアップグレードの場合は[Windows 10 Pro]を選択します。
    • アーキテクチャ
       インストール先のパソコンに合わせて[32ビット(x86)]か[64ビット(x64)]、もしくは [両方]を選択します。Windows XP世代の古いパソコンやタブレットの一部など、32ビットに対応しないパソコンは32ビットを選択しますが、多くの場合は64ビットを利用可能です。
  4. メディアを選択する
     
    ダウンロードしたWindows 10を書き込むメディアを選択します。ここではUSBメモリーを使うので、[USB フラッシュ ドライブ]を選択します。USBメモリーの容量は3GB以上(32ビット/64ビットの両方の場合は6GB以上)が必要です。USBメモリーをパソコンに装着してから、[次へ]をクリックしましょう。
  5. 保存先を選択する
     
    パソコンに装着したUSBメモリーを指定します。この時点で装着した場合は、いったん[戻る]をクリックして前の画面に戻ってから、もう一度、この画面に移動します。 
  6. Windows 10がダウンロードされる
     

    Windows 10のファイルがダウンロードされます。しばらく待ちましょう。
  7. メディアの作成が完了した
     
    Windows 10のインストールに使えるUSBメモリーができあがりました。[完了]をクリックして終了します。